構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 500万
- 2009年12月31日 -20%
- 400万
- 2010年12月31日 -25%
- 300万
- 2011年12月31日 +633.33%
- 2200万
- 2012年12月31日 -13.64%
- 1900万
- 2013年12月31日 -10.53%
- 1700万
- 2014年12月31日 -11.76%
- 1500万
- 2015年12月31日 +20%
- 1800万
- 2016年12月31日 +105.56%
- 3700万
- 2017年12月31日 -8.11%
- 3400万
- 2018年12月31日 -8.82%
- 3100万
- 2019年12月31日 -9.68%
- 2800万
- 2020年12月31日 -85.71%
- 400万
- 2021年12月31日 +550%
- 2600万
- 2022年12月31日 +3.85%
- 2700万
- 2023年12月31日 -3.7%
- 2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内子会社2024/03/28 14:26
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
在外子会社 - #2 遊休固定資産に関する注記（連結）
- ※3 遊休固定資産は、次のとおりであります。2024/03/28 14:26
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 建物及び構築物 3百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/28 14:26
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。