建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械及び装置 6年～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 投資不動産
主に賃貸借期間を償却年数とし、賃貸借期間満了時の投資不動産の見積処分価額を残存価額とする基準による定額法を採用しております。2016/06/30 10:34

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,662	千円	5,474	千円
機械装置及び運搬具	1,345	千円	1,424	千円

2016/06/30 10:34

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前期末比11億65百万円減の207億31百万円、固定資産は、前期末比43億22百万円増の419億19百万円となりました。
流動資産減少の主な要因は現金及び預金の減少によるものであり、固定資産増加の主な要因は建物及び構築物、機械装置及び運搬具、並びに投資有価証券の増加によるものであります。
負債合計は、前期末比8億70百万円増の279億45百万円となりました。

2016/06/30 10:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 6年～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④投資その他の資産
投資不動産
主に賃貸借期間を償却年数とし、賃貸借期間満了時の投資不動産の見積処分価額を残存価額とする基準による定額法を採用しております。2016/06/30 10:34