イソライト工業(5358)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億2700万
- 2010年3月31日 -37.94%
- 2億6500万
- 2010年12月31日 -1.13%
- 2億6200万
- 2011年3月31日 +13.74%
- 2億9800万
- 2011年6月30日 -32.89%
- 2億
- 2011年9月30日 -3%
- 1億9400万
- 2011年12月31日 +3.09%
- 2億
- 2012年3月31日 +23.5%
- 2億4700万
- 2012年6月30日 +14.98%
- 2億8400万
- 2012年9月30日 -9.15%
- 2億5800万
- 2012年12月31日 +15.12%
- 2億9700万
- 2013年3月31日 -7.41%
- 2億7500万
- 2013年6月30日 -4%
- 2億6400万
- 2013年9月30日 +6.82%
- 2億8200万
- 2013年12月31日 +7.09%
- 3億200万
- 2014年3月31日 -11.92%
- 2億6600万
- 2014年6月30日 -14.66%
- 2億2700万
- 2014年9月30日 +26.87%
- 2億8800万
- 2014年12月31日 -5.56%
- 2億7200万
- 2015年3月31日 -26.84%
- 1億9900万
- 2015年6月30日 -4.02%
- 1億9100万
- 2015年9月30日 +29.32%
- 2億4700万
- 2015年12月31日 -6.48%
- 2億3100万
- 2016年3月31日 +11.26%
- 2億5700万
- 2016年6月30日 +13.23%
- 2億9100万
- 2016年9月30日 -30.24%
- 2億300万
- 2016年12月31日 +0.49%
- 2億400万
- 2017年3月31日 +20.1%
- 2億4500万
- 2017年6月30日 -31.02%
- 1億6900万
- 2017年9月30日 +39.05%
- 2億3500万
- 2017年12月31日 +69.36%
- 3億9800万
- 2018年3月31日 -14.07%
- 3億4200万
- 2018年6月30日 +8.77%
- 3億7200万
- 2018年9月30日 -0.27%
- 3億7100万
- 2018年12月31日 -0.27%
- 3億7000万
- 2019年3月31日 +0.27%
- 3億7100万
- 2019年6月30日 +31.54%
- 4億8800万
- 2019年9月30日 -29.51%
- 3億4400万
- 2019年12月31日 -2.03%
- 3億3700万
- 2020年3月31日 +4.45%
- 3億5200万
- 2020年6月30日 +5.68%
- 3億7200万
- 2020年9月30日 +17.74%
- 4億3800万
- 2020年12月31日 -4.11%
- 4億2000万
- 2021年3月31日 +5.24%
- 4億4200万
- 2021年6月30日 -2.71%
- 4億3000万
- 2021年9月30日 -16.98%
- 3億5700万
- 2021年12月31日 -1.4%
- 3億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 6100万
- 2009年3月31日 +177.05%
- 1億6900万
- 2010年3月31日 -38.46%
- 1億400万
- 2011年3月31日 +24.04%
- 1億2900万
- 2012年3月31日 -58.14%
- 5400万
- 2013年3月31日 -57.41%
- 2300万
- 2014年3月31日 +121.74%
- 5100万
- 2015年3月31日 -5.88%
- 4800万
- 2016年3月31日 -18.75%
- 3900万
- 2017年3月31日 +15.38%
- 4500万
- 2018年3月31日 +42.22%
- 6400万
- 2019年3月31日 -15.63%
- 5400万
- 2020年3月31日 +1.85%
- 5500万
- 2021年3月31日 +529.09%
- 3億4600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として月次総平均法2021/06/28 13:56 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/06/28 13:56
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として月次総平均法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/06/28 13:56
①商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として月次総平均法