- 5363
- 2026/08/28
- 時価
- 314億円
- PER 予
- 6.79倍
- 2010年以降
- 赤字-17.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.25-0.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.42%
- ROE 予
- 8.95%
- ROA 予
- 6.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 147億5706万
- 2014年3月31日 +0.72%
- 148億6350万
個別
- 2013年3月31日
- 119億657万
- 2014年3月31日 +2.25%
- 121億7459万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/06/27 10:52
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
取得価額が10万円以上20万円未満の資産は、3年間の均等償却
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
(3) 長期前払費用
均等償却2014/06/27 10:52 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 10:52前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)窯炉、機械装置及び運搬具 27千円 855千円 土地 - 2,556 計 27 3,411 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 10:52前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)窯炉、機械装置及び運搬具 1,940千円 1,999千円 - #5 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 2,833 千円 55,812014/06/27 10:52 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2014/06/27 10:52
(単位:千円)- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)2014/06/27 10:52
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における流動資産の残高は191億19百万円(前連結会計年度末174億97百万円)となりました。現金及び預金の増加(11億25百万円)、受取手形及び売掛金の増加(5億64百万円)などにより、前年同期比16億21百万円の増加となりました。2014/06/27 10:52
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は148億63百万円(前連結会計年度末147億57百万円)となりました。投資有価証券の増加(78百万円)、有形固定資産の増加(23百万円)などにより、前年同期比1億6百万円の増加となりました。- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
当社及び国内連結子会社は、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間の均等償却をしております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が8年~50年、窯炉、機械装置及び運搬具が4年~9年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
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