建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物は定額法とし、その他の資産は定率法によっています。
但し、不動産事業に係る設備及びファーネス事業におけるユーザー構内にある一部有形固定資産のうち平成20年9月30日以前に取得したものについては、定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械及び装置、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:6年、機械及び装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
(2) 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) 長期前払費用
定額法によっています。2015/06/26 14:48

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損
前連結会計年度における固定資産売却損は、主に建物及び構築物の売却によるものです。
当連結会計年度における固定資産売却損は、機械装置及び運搬具の売却によるものです。

2015/06/26 14:48

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	12百万円	16百万円
機械装置及び運搬具	42百万円	37百万円

2015/06/26 14:48

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	114百万円	47百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	-百万円

担保付債務

2015/06/26 14:48

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ31億57百万円増加して、1,030億48百万円となりました。流動資産は同28億78百万円増加の542億61百万円、固定資産は同2億81百万円増加の487億87百万円となりました。
流動資産増加の主な要因は、受取手形及び売掛金と、たな卸資産の増加によるものです。固定資産減少の主な要因は、建物及び構築物の減少によるものです。
②負債

2015/06/26 14:48

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
a)当社及び国内連結子会社
主として建物は定額法とし、その他の資産は定率法によっています。
但し、不動産事業に係る設備及びファーネス事業におけるユーザー構内にある一部有形固定資産のうち平成20年9月30日以前に取得したものについては、定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械装置及び運搬具、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:6年、機械装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
b)在外連結子会社
主として定額法によっています。
②無形固定資産
a)当社及び国内連結子会社
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
b)在外連結子会社
定額法によっています。
③長期前払費用
定額法によっています。2015/06/26 14:48