有沢製作所（5208）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1659万
2010年9月30日 +878.87%: 11億4131万
2010年12月31日 +46.81%: 16億7557万
2011年3月31日: -11億6018万
2011年6月30日: 10億39万
2011年9月30日 -38.22%: 6億1807万
2011年12月31日: -1億3343万
2012年3月31日 -381.25%: -6億4214万
2012年6月30日: 3億2568万
2012年9月30日 -1.98%: 3億1923万
2012年12月31日 +176.28%: 8億8199万
2013年3月31日 +168.7%: 23億6991万
2013年6月30日 -50.56%: 11億7175万
2013年9月30日 +57.21%: 18億4207万
2013年12月31日 +247.71%: 64億501万
2014年3月31日 +19.26%: 76億3839万
2014年6月30日 -99.74%: 1993万
2014年9月30日 +999.99%: 13億11万
2014年12月31日 +199.86%: 38億9857万
2015年3月31日 +42.73%: 55億6424万
2015年6月30日 -84.9%: 8億4000万
2015年9月30日 +27.27%: 10億6907万
2015年12月31日 +40.86%: 15億587万
2016年3月31日 -29.09%: 10億6779万
2016年6月30日: -14億2075万
2016年9月30日 -25.74%: -17億8646万
2016年12月31日: 2億5839万
2017年3月31日 +604.84%: 18億2129万
2017年6月30日 -65.92%: 6億2073万
2017年9月30日 +207.63%: 19億958万
2017年12月31日 +146.56%: 47億833万
2018年3月31日 -4.48%: 44億9723万
2018年6月30日 -98.92%: 4875万
2018年9月30日 +999.99%: 13億831万
2018年12月31日 +16.96%: 15億3019万
2019年3月31日 +43.82%: 22億78万
2019年6月30日: -1億7834万
2019年9月30日 -570.69%: -11億9616万
2019年12月31日: -2208万
2020年3月31日 -430.96%: -1億1725万
2020年6月30日: 7億2738万
2020年9月30日 +77.58%: 12億9171万
2020年12月31日 +66.15%: 21億4613万
2021年3月31日 +77.45%: 38億825万
2021年6月30日 -78.79%: 8億778万
2021年9月30日 +122.64%: 17億9841万
2021年12月31日 +31.2%: 23億5948万
2022年3月31日 +92.01%: 45億3045万
2022年6月30日 -67.35%: 14億7912万
2022年9月30日 +103.03%: 30億311万
2022年12月31日 +4.33%: 31億3306万
2023年3月31日 -17.7%: 25億7860万
2023年6月30日 -92.04%: 2億535万
2023年9月30日 +570.85%: 13億7763万
2023年12月31日 +49.69%: 20億6213万
2024年3月31日 +33.92%: 27億6169万
2024年6月30日 -41.4%: 16億1826万
2024年9月30日 +114.18%: 34億6605万
2024年12月31日 -9.12%: 31億5009万
2025年3月31日 +59.5%: 50億2424万
2025年6月30日 -99.64%: 1787万
2025年9月30日 +999.99%: 14億4474万
2025年12月31日 +114.85%: 31億399万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 10:40