有沢製作所(5208)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 205億3597万
- 2011年9月30日 -21.55%
- 161億983万
- 2012年9月30日 -12.96%
- 140億2152万
- 2013年9月30日 +10.14%
- 154億4305万
- 2014年9月30日 +20.38%
- 185億9081万
- 2015年9月30日 +3.01%
- 191億5002万
- 2016年9月30日 -11.31%
- 169億8470万
- 2017年9月30日 +13.67%
- 193億707万
- 2018年9月30日 +17.61%
- 227億715万
- 2019年9月30日 -0.47%
- 225億9991万
- 2020年9月30日 -1.75%
- 222億369万
- 2021年9月30日 -2.07%
- 217億4471万
- 2022年9月30日 +5.75%
- 229億9401万
- 2023年9月30日 -13.48%
- 198億9548万
- 2024年9月30日 +26.52%
- 251億7241万
- 2025年9月30日 +5.42%
- 265億3744万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自2022年4月1日 至2022年9月30日)2023/11/14 9:00
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束しつつあり、経済活動の正常化が一層進みました。一方、海外に目を向けると、ウクライナ情勢の長期化等によるエネルギー費や原材料価格の高止まり、世界的な金融引き締め、さらに中国経済の低迷など、依然として先行きが不透明な状態で推移しました。2023/11/14 9:00
このような状況のもと、当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)の当第2四半期連結累計期間の業績は、産業用構造材料の売上高が増加したものの、主力事業分野である電子材料において、中国市場での需要減少が大きく影響し、売上高が減少したことから、売上高は198億95百万円(前年同四半期比13.5%減)となりました。利益面につきましては、売上高減少の影響に加え、エネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、営業利益は1億69百万円(前年同四半期比90.9%減)、経常利益は2億18百万円(前年同四半期比90.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億63百万円(前年同四半期比78.0%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。