トーヨーアサノ(5271)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 1億4235万
- 2013年5月31日 -73.88%
- 3718万
- 2013年8月31日 +98%
- 7361万
- 2013年11月30日 +46.11%
- 1億756万
- 2014年2月28日 +31.65%
- 1億4161万
- 2014年5月31日 -77.86%
- 3135万
- 2014年8月31日 +101.4%
- 6314万
- 2014年11月30日 +60.59%
- 1億139万
- 2015年2月28日 +35.44%
- 1億3732万
- 2015年5月31日 -74.04%
- 3564万
- 2015年8月31日 +95.91%
- 6983万
- 2015年11月30日 +39.52%
- 9743万
- 2016年2月29日 +38.62%
- 1億3506万
- 2016年5月31日 -71.18%
- 3892万
- 2016年8月31日 +83.15%
- 7128万
- 2016年11月30日 +43.81%
- 1億251万
- 2017年2月28日 +37.17%
- 1億4062万
- 2017年5月31日 -71.96%
- 3942万
- 2017年8月31日 +91.01%
- 7531万
- 2017年11月30日 +47.84%
- 1億1134万
- 2018年2月28日 +34.58%
- 1億4984万
- 2018年5月31日 -73.35%
- 3992万
- 2018年8月31日 +97.55%
- 7887万
- 2018年11月30日 +48.01%
- 1億1673万
- 2019年2月28日 +32.46%
- 1億5463万
- 2019年5月31日 -86.58%
- 2075万
- 2019年8月31日 +173.22%
- 5671万
- 2019年11月30日 +64.79%
- 9345万
- 2020年2月29日 +38.14%
- 1億2910万
- 2020年5月31日 -75.03%
- 3223万
- 2020年8月31日 +110.3%
- 6779万
- 2020年11月30日 +51.99%
- 1億303万
- 2021年2月28日 +34.4%
- 1億3848万
- 2021年5月31日 -73.96%
- 3606万
- 2021年8月31日 +87.63%
- 6766万
- 2021年11月30日 +46.72%
- 9927万
- 2022年2月28日 +33.94%
- 1億3296万
- 2022年5月31日 -73.1%
- 3576万
- 2022年8月31日 +97.64%
- 7069万
- 2022年11月30日 +49.37%
- 1億558万
- 2023年2月28日 +30.76%
- 1億3806万
- 2023年5月31日 -75.15%
- 3430万
- 2023年8月31日 +97.21%
- 6766万
- 2023年11月30日 +36.68%
- 9247万
- 2024年2月29日 -10.79%
- 8250万
- 2024年5月31日 -61.17%
- 3204万
- 2024年8月31日 +94.88%
- 6243万
- 2025年2月28日 +98.92%
- 1億2420万
- 2025年8月31日 -49.98%
- 6212万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/05/27 13:35
当社グループは、基礎事業及び不動産賃貸事業の2つの事業単位を基本として組織が構成されております。
従って、当社グループは、「基礎事業」及び「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #2 事業の内容
- (2)不動産賃貸事業2025/05/27 13:35
当社及び㈱東商は不動産の賃貸業を行っております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2025年2月28日現在2025/05/27 13:35
(注) 1 従業員数は、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 基礎事業 165 (95) 不動産賃貸事業 - (-) 全社(共通) 25 ( 4)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、財務の状況につきましては、当社グループは、東京工場の事務所棟および本社の建て替え、東京工場の設備改修や、基幹システムの全面刷新等の投資を行いました。一方、負債につきましては、中小企業庁と公正取引委員会による下請法の運用ルール変更に対応し、支払いサイトを短縮いたしました。2025/05/27 13:35
また、不動産賃貸事業につきましては、安定した業績で推移しております。
セグメント毎の経営成績は、次のとおりであります。 - #5 設備投資等の概要
- なお、重要な設備の除却または売却はありません。2025/05/27 13:35
(2)不動産賃貸事業
当連結会計年度における重要な設備投資及び重要な設備の除却または売却はありません。