5398 日本研紙

5398
2016/09/23
時価
12億円
PER 予
-倍
2009年以降
赤字-14.52倍
(2009-2015年)
PBR
2.21倍
2009年以降
0.64-7.07倍
(2009-2015年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年12月31日
6億5442万
2009年12月31日 +0.32%
6億5651万
2010年12月31日 +0.21%
6億5788万
2011年12月31日 +1.06%
6億6488万
2012年12月31日 +0.19%
6億6611万
2013年12月31日 +0.39%
6億6868万
2014年12月31日 +0.91%
6億7476万
2015年12月31日 -19.62%
5億4238万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2016/03/30 12:47
#2 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産
前連結会計年度(平成26年12月31日)当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物60,094千円41,472千円
機械装置及び運搬具26,92123,510
担保資産が供されている債務
2016/03/30 12:47
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 当期における「土地」の減少額9,294千円及び「建物」の減少額132,375千円は、本社土地建物売却によるものであります。
2016/03/30 12:47
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
場所用途種類減損損失(千円)
昆山正日研磨料有限公司(中国・江蘇省昆山市)統轄設備・生産設備建物及び構築物79,550
機械装置及び運搬具19,607
その他1,343
当社グループの資産は、事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。上記の資産は、現時点において今後の収益性の回復が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額によっており、近隣売買事例を勘案した合理的な見積額に基づき評価しております。
2016/03/30 12:47
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
当社及び国内連結子会社については定率法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び在外連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2016/03/30 12:47