建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 6億5442万
- 2009年12月31日 +0.32%
- 6億5651万
- 2010年12月31日 +0.21%
- 6億5788万
- 2011年12月31日 +1.06%
- 6億6488万
- 2012年12月31日 +0.19%
- 6億6611万
- 2013年12月31日 +0.39%
- 6億6868万
- 2014年12月31日 +0.91%
- 6億7476万
- 2015年12月31日 -19.62%
- 5億4238万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2016/03/30 12:47
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2016/03/30 12:47
担保資産が供されている債務前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 建物及び構築物 60,094千円 41,472千円 機械装置及び運搬具 26,921 23,510
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期における「土地」の減少額9,294千円及び「建物」の減少額132,375千円は、本社土地建物売却によるものであります。2016/03/30 12:47
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)2016/03/30 12:47
当社グループの資産は、事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。上記の資産は、現時点において今後の収益性の回復が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 昆山正日研磨料有限公司(中国・江蘇省昆山市) 統轄設備・生産設備 建物及び構築物 79,550 機械装置及び運搬具 19,607 その他 1,343
なお、回収可能価額は正味売却価額によっており、近隣売買事例を勘案した合理的な見積額に基づき評価しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社については定率法2016/03/30 12:47
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び在外連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。