建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/03/28 11:21

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物	70,404千円	65,703千円
機械装置	28,661	24,950

担保資産が供されている債務

2014/03/28 11:21

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社については定率法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び在外連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/03/28 11:21