建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定率法(ただし、土地のうち原料用地については生産高比例法を採用し
ております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備
は除く)については、定額法を採用しております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法(ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内におけ
る利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。)
(3)リース資産……所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産につきましては、リース期間を耐用年
数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用……均等償却法2014/06/30 15:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	8,793千円	95千円
機械装置及び運搬具	2,754千円	6,206千円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
預金	164,000千円	70,000千円
建物及び構築物	179,931千円	174,397千円
土地	305,762千円	293,773千円

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については以下の方法によっております。
定率法
ただし、土地のうち原料用地については生産高比例法を採用しております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産につきましては、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 15:19