建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、土地のうち原料用地については生産高比例法を採用しております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却法2015/06/29 15:13

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	95千円	-千円
機械装置及び運搬具	6,206千円	7,381千円

2015/06/29 15:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
預金	70,000千円	70,000千円
建物及び構築物	166,953千円	189,551千円
機械装置及び運搬具	-千円	231,667千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/29 15:13

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)
建物 鶴岡事業所パーライト製品倉庫 32,378千円
構築物 岡山工場太陽光発電設備 31,846千円

2015/06/29 15:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については以下の方法によっております。
定率法
ただし、土地のうち原料用地については生産高比例法を採用しております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 15:13