建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 3億4876万
- 2015年3月31日 -4.96%
- 3億3145万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)2015/06/26 16:28
建物(建物附属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの - #2 固定資産売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内訳2015/06/26 16:28
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物 ― 千円 214千円 機械及び装置 620千円 1,002千円 - #3 担保に供している資産の注記
- ※1 担保に供している資産2015/06/26 16:28
前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) (1) 有形固定資産 (イ)建物 321,660千円 299,848千円 土地 1,202,534千円 1,202,534千円 (ロ)工場財団 建物 27,108千円 25,282千円 土地 209,921千円 209,921千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 機械及び装置 本社工場 53,968千円2015/06/26 16:28
建物 東北営業所 39,608千円
3.土地及び有形固定資産計の当期首残高及び当期末残高欄における( )内は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #5 減損損失に関する注記
- 当事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2015/06/26 16:28
当社は、減損損失の算定にあたって、衛生機器事業に関連する工場を一体としてグルーピングしております。投資不動産・遊休不動産については、物件ごとにグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東北営業所 事務所 建物 5,426 構築物 24
事務所については、建物が老朽化してきており、また将来的な売上拡大と売上基盤の安定化を目的とし移転を視野に入れているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2015/06/26 16:28
本社工場建物に使用されている有害物質の除去義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法