美濃窯業（5356）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8515万
2010年9月30日: -5229万
2010年12月31日: 1億2161万
2011年3月31日 -6.24%: 1億1402万
2011年6月30日: -4889万
2011年9月30日: -1127万
2011年12月31日: 6065万
2012年3月31日 +288.78%: 2億3579万
2012年6月30日: -1949万
2012年9月30日 -18.34%: -2307万
2012年12月31日: 3351万
2013年3月31日 +641.85%: 2億4860万
2013年6月30日 -77.91%: 5492万
2013年9月30日 +270.21%: 2億332万
2013年12月31日 +14.38%: 2億3256万
2014年3月31日 +10.01%: 2億5583万
2014年6月30日 -27.32%: 1億8595万
2014年9月30日 +62.4%: 3億199万
2014年12月31日 +20.92%: 3億6516万
2015年3月31日 +30.38%: 4億7608万
2015年6月30日 -97%: 1427万
2015年9月30日: -449万
2015年12月31日: 4674万
2016年3月31日 -67.01%: 1542万
2016年6月30日 +12%: 1727万
2016年9月30日 +920.5%: 1億7624万
2016年12月31日 +139.39%: 4億2190万
2017年3月31日 +58.07%: 6億6690万
2017年6月30日 -85.5%: 9672万
2017年9月30日 +319.87%: 4億612万
2017年12月31日 +68.41%: 6億8396万
2018年3月31日 +27.02%: 8億6879万
2018年6月30日 -47.15%: 4億5916万
2018年9月30日 +49.02%: 6億8424万
2018年12月31日 +8.24%: 7億4065万
2019年3月31日 +42.65%: 10億5656万
2019年6月30日 -84.78%: 1億6083万
2019年9月30日 +198.78%: 4億8056万
2019年12月31日 +59.84%: 7億6814万
2020年3月31日 +4.01%: 7億9896万
2020年6月30日 -59.17%: 3億2624万
2020年9月30日 +61.02%: 5億2531万
2020年12月31日 +49.2%: 7億8376万
2021年3月31日 +39.3%: 10億9180万
2021年6月30日 -77.94%: 2億4089万
2021年9月30日 +75.83%: 4億2356万
2021年12月31日 -11.08%: 3億7662万
2022年3月31日 +68.81%: 6億3579万
2022年6月30日 -69.04%: 1億9684万
2022年9月30日 +89.4%: 3億7280万
2022年12月31日 +80.84%: 6億7418万
2023年3月31日 +66.89%: 11億2514万
2023年6月30日 -79.85%: 2億2666万
2023年9月30日 +164.59%: 5億9973万
2023年12月31日 +42.19%: 8億5276万
2024年3月31日 +63.82%: 13億9697万
2024年6月30日 -81.83%: 2億5389万
2024年9月30日 +78.01%: 4億5194万
2024年12月31日 +75.67%: 7億9393万
2025年3月31日 +60.75%: 12億7624万
2025年6月30日 -77.01%: 2億9338万
2025年9月30日 +158.48%: 7億5834万
2025年12月31日 +58.65%: 12億313万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 16:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 16:51