ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 683万
- 2009年3月31日 -41.71%
- 398万
- 2010年3月31日 -48.21%
- 206万
- 2011年3月31日 -63.66%
- 75万
- 2012年3月31日 +122.67%
- 167万
- 2013年3月31日 +752.22%
- 1423万
- 2014年3月31日 -22.93%
- 1096万
- 2015年3月31日 -20.58%
- 871万
- 2016年3月31日 -17%
- 723万
- 2017年3月31日 +196.96%
- 2147万
- 2018年3月31日 +105.3%
- 4408万
- 2019年3月31日 +7.18%
- 4724万
- 2020年3月31日 -28.57%
- 3374万
- 2021年3月31日 -32.05%
- 2293万
- 2022年3月31日 -33.02%
- 1536万
- 2023年3月31日 -38.39%
- 946万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 11:46 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/30 11:46
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/30 11:46
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用