建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
………………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～47年
機械及び装置 2～14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 13:14

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 国庫補助金等によって取得した資産については、国庫補助金等に相当する下記の金額を取得価額から控除しております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	20,801千円	20,801千円
機械装置及び運搬具	18,458千円	18,458千円

2014/06/27 13:14

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	郡山工場	第三工場建屋新設	89,570千円
機械及び装置	いわき工場	クニピア製造設備	76,570千円
機械及び装置	郡山工場	農薬製造設備	229,946千円
ソフトウエア	本社	基幹システム更新	109,525千円

2014/06/27 13:14

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

提出会社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/27 13:14