建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
………………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～47年
機械及び装置 2～14年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:58

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 国庫補助金等によって取得した資産については、国庫補助金等に相当する下記の金額を取得価額から控除しております。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	20,801千円	20,801千円
機械装置及び運搬具	18,458千円	18,458千円

2015/06/26 13:58

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
宮城県刈田郡蔵王町	遊休資産	建物及び構築物
宮城県刈田郡蔵王町	遊休資産	機械装置及び運搬具

当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(8,463千円)として特別損失に計上しました。当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しておりますが、売却可能性は低く、備忘価額で評価しております。

2015/06/26 13:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

提出会社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/26 13:58