構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
………………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～47年
機械及び装置 2～14年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 13:49

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 国庫補助金等によって取得した資産については、国庫補助金等に相当する下記の金額を取得価額から控除しております。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	20,801千円	20,801千円
機械装置及び運搬具	18,458千円	18,458千円

2018/06/28 13:49

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

提出会社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 13:49