- 5387
- 2022/07/26
- 時価
- 140億円
- PER 予
- 6.23倍
- 2010年以降
- 赤字-44.69倍
（2010-2022年） - PBR
- 0.97倍
- 2010年以降
- 0.33-1.44倍
（2010-2022年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 15.56%
- ROA 予
- 7.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
チヨダウーテ（5387）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 63億8427万
- 2009年3月31日 -13.2%
- 55億4127万
- 2010年3月31日 -8.96%
- 50億4456万
- 2010年12月31日 +0.09%
- 50億4906万
- 2011年3月31日 -0.75%
- 50億1137万
- 2011年6月30日 -8.71%
- 45億7499万
- 2011年9月30日 +14.64%
- 52億4471万
- 2011年12月31日 +4.34%
- 54億7227万
- 2012年3月31日 +1.29%
- 55億4302万
- 2012年6月30日 -8.13%
- 50億9212万
- 2012年9月30日 +3.83%
- 52億8712万
- 2012年12月31日 +2.83%
- 54億3657万
- 2013年3月31日 +0.24%
- 54億4971万
- 2013年6月30日 -4.76%
- 51億9044万
- 2013年9月30日 +9.29%
- 56億7270万
- 2013年12月31日 +10.62%
- 62億7525万
- 2014年3月31日 -3.25%
- 60億7125万
- 2014年6月30日 -9.19%
- 55億1321万
- 2014年9月30日 +0.65%
- 55億4915万
- 2014年12月31日 +5.01%
- 58億2743万
- 2015年3月31日 -5.72%
- 54億9391万
- 2015年6月30日 -6.96%
- 51億1168万
- 2015年9月30日 +5.66%
- 54億91万
- 2015年12月31日 +6.53%
- 57億5352万
- 2016年3月31日 -5.54%
- 54億3462万
- 2016年6月30日 -7.55%
- 50億2450万
- 2016年9月30日 -0.5%
- 49億9925万
- 2016年12月31日 +11.29%
- 55億6355万
- 2017年3月31日 -5.85%
- 52億3795万
- 2017年6月30日 -5.12%
- 49億6978万
- 2017年9月30日 +11.17%
- 55億2484万
- 2017年12月31日 +1.39%
- 56億170万
- 2018年3月31日 -0.49%
- 55億7416万
- 2018年6月30日 -8.81%
- 50億8329万
- 2018年9月30日 -0.49%
- 50億5816万
- 2018年12月31日 +8.34%
- 54億7977万
- 2019年3月31日 -2.03%
- 53億6880万
- 2019年6月30日 -8.58%
- 49億831万
- 2019年9月30日 -1.83%
- 48億1836万
- 2019年12月31日 +7.17%
- 51億6370万
- 2020年3月31日 -8.4%
- 47億3019万
- 2020年6月30日 -8.07%
- 43億4832万
- 2020年9月30日 -0.6%
- 43億2242万
- 2020年12月31日 +4.84%
- 45億3147万
- 2021年3月31日 -10.23%
- 40億6770万
- 2021年6月30日 -4.9%
- 38億6857万
- 2021年9月30日 +1.68%
- 39億3357万
- 2021年12月31日 +13.87%
- 44億7933万
- 2022年3月31日 -9.87%
- 40億3722万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 資産合計は、330億37百万円(前連結会計年度末比11億89百万円増)となりました。2022/02/10 9:08
流動資産の増加(前連結会計年度末比14億15百万円増)は、現金及び預金の増加(前連結会計年度末比8億96百万円増)、受取手形及び売掛金の増加(前連結会計年度末比4億11百万円増)が主な要因であります。
固定資産の減少(前連結会計年度末比2億20百万円減)は、当期償却実施等による建物及び構築物の減少(前連結会計年度末比1億69百万円減)と機械装置及び運搬具の減少(前連結会計年度末比1億63百万円減)が主な要因であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
