| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | | 鶴見 哲 | 昭和41年7月24日生 | | 平成元年4月 | 当社入社 | | 平成8年7月 | 当社営業開発部長 | | 平成9年6月 | 当社取締役営業開発部長 | | 平成11年6月 | 当社取締役社長室長兼営業開発部長 | | 平成12年6月 | 当社常務取締役社長室長兼営業開発部長 | | 平成13年2月 | 当社常務取締役社長室長 | | 平成16年6月 | 当社代表取締役専務兼社長室長 | | 平成16年9月 | 当社代表取締役専務 | | 平成18年6月 | 当社代表取締役専務兼製造本部長 | | 平成20年6月 | 当社代表取締役社長に就任(現) |
| (注)3 | 1,551 |
| 常務取締役 | 営業本部長 | 神谷 秀夫 | 昭和25年2月5日生 | | 昭和59年11月 | 西三河労務管理センター退職 | | 昭和59年11月 | 当社入社 | | 平成14年10月 | 当社業務部長 | 平成18年6月 平成26年4月 平成26年6月 | 当社取締役業務部長 当社取締役営業本部長 当社常務取締役営業本部長 (現) |
| (注)3 | 8 |
| 常務取締役 | 管理本部長 | 山内 浩一 | 昭和31年5月8日生 | | 平成2年6月 | 笹徳印刷工業㈱退職 | | 平成2年7月 | 当社入社 | | 平成9年6月 | 当社品質保証室長 | | 平成10年9月 | 当社本社工場長 | | 平成13年6月 | 当社取締役製造本部長兼製造管理部長 | | 平成16年1月 | 当社取締役製造本部副本部長 | | 平成16年11月 | 当社取締役製造管理部長 | | 平成18年6月 | 当社取締役内部監査室長 | 平成24年7月 平成26年4月 平成26年6月 | 当社取締役経営企画室長 当社取締役管理本部長 当社常務取締役管理本部長(現) |
| (注)3 | 2 |
| 常務取締役 | 製造本部長 | 榎本 守 | 昭和27年11月18日生 | | 昭和51年4月 | 日本タッパーウェアー㈱退職 | | 昭和51年5月 | 当社入社 | | 平成6年9月 | 当社西尾工場長 | 平成18年6月 平成26年4月 平成26年6月 | 当社取締役西尾工場長 当社取締役製造本部長 当社常務取締役製造本部長(現) |
| (注)3 | 4 |
| 取締役 | 営業部長 | 樫尾 清勇 | 昭和33年2月20日生 | | 平成18年12月 | 丸福瓦商事㈱退職 | | 平成19年1月 | 当社入社 | | 平成23年4月 | 当社丸福支店長兼営業部長 | | 平成24年6月 | 当社取締役丸福支店長兼営業部長 | 平成24年12月 平成26年4月 | 当社取締役営業部長兼北陸支店長 当社取締役営業部長(現) |
| (注)3 | 3 |
| 取締役 | 阿久比工場長 | 三井 真司 | 昭和48年11月16日生 | | 平成11年4月 | 当社入社 | | 平成20年11月 | 当社阿久比工場長 | | 平成24年6月 | 当社取締役阿久比工場長(現) |
| (注)3 | 4 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常勤監査役 | | 稲田 康孝 | 昭和26年3月24日生 | | 平成23年3月 | 愛知県中小企業団体中央会退職 | | 平成23年6月 | 当社監査役(現) |
| (注)2 | - |
| 監査役 | | 鶴見 秀夫 | 昭和34年7月3日生 | | 平成3年4月 | 鶴見法律事務所入所(現) | | 平成23年6月 | 当社監査役(現) |
| (注)2 | - |
| 監査役 | | 髙垣 俊壽 | 昭和25年6月23日生 | | 平成13年1月 | 有限会社髙垣経営技術設立 | | 平成14年10月 | 同社代表取締役に就任(現) 中国大連市に大連日光企業コンサルタント有限公司設立 同社副理事長(現) | | 平成23年6月 | 当社監査役(現) |
| (注)2 | - |
| 監査役 | | 髙須 光 | 昭和30年9月11日生 | | 昭和54年10月 | 監査法人伊東会計事務所入所 | | 昭和59年1月 | 公認会計士髙須光事務所開設(現) | | 平成14年7月 | 税理士法人髙須会計事務所代表社員(現) | | 平成22年6月 | アイシン精機株式会社監査役(現) | | 平成23年6月 | 当社監査役(現) |
| (注)2 | - |
| 計 | 1,572 |
(注)1.監査役稲田康孝及び鶴見秀夫及び髙垣俊壽は、社外監査役であります。
2.平成23年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.平成26年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間