麻生の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 175億7200万
2009年3月31日 +5.3%: 185億300万
2009年9月30日 +7.67%: 199億2200万
2010年3月31日 -1.5%: 196億2300万
2011年3月31日 -4.15%: 188億800万
2012年3月31日 -3.57%: 181億3700万
2013年3月31日 +40.79%: 255億3500万
2014年3月31日 -5.39%: 241億5800万
2014年9月30日 -1.32%: 238億3800万
2015年3月31日 -1.29%: 235億3000万
2015年9月30日 -1.66%: 231億4000万
2016年3月31日 -1.24%: 228億5400万
2016年9月30日 -1.35%: 225億4600万
2017年3月31日 +73.53%: 391億2500万
2017年9月30日 +0.71%: 394億100万
2018年3月31日 -3.63%: 379億6900万
2018年9月30日 +6.25%: 403億4300万
2019年3月31日 +2.61%: 413億9700万
2019年9月30日 +2.94%: 426億1300万
2020年3月31日 -1.19%: 421億800万
2020年9月30日 -2.87%: 408億9800万
2021年3月31日 -14.39%: 350億1200万
2021年9月30日 -0.09%: 349億8000万
2022年3月31日 +10.08%: 385億500万
2022年9月30日 +28.61%: 495億2000万
2023年3月31日 -5.01%: 470億3700万
2023年9月30日 +5.42%: 495億8500万
2024年3月31日 -0.35%: 494億1100万
2024年9月30日 -3.85%: 475億900万
2025年3月31日 +8.42%: 515億900万
2025年9月30日 -3.93%: 494億8600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～18年

2025/06/25 13:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益のうち主要なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)	当連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
建物及び構築物	87百万円	64百万円
機械装置及び運搬具	74	15

2025/06/25 13:00

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損のうち主要なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)	当連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	25百万円	26百万円
機械装置及び運搬具	21	97
固定資産売却損
建物及び構築物	4百万円	8百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2025/06/25 13:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(令和6年3月31日)	当連結会計年度(令和7年3月31日)
現金及び預金	416百万円	416百万円
建物及び構築物	27,595	27,528
機械装置及び運搬具	3,911	4,194

担保付債務は次のとおりであります。

2025/06/25 13:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、原則として、事業用資産については施設・店舗を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業用資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(122百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物17百万円、機械装置82百万円及びその他22百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額及び使用価値により測定しております。正味売却価額は、売却予定価額、不動産鑑定評価額、固定資産税評価額または路線価に基づく価額に基づき算定しております。また、使用価値については、将来キャッシュ・フローがマイナスのため、回収可能価額を零として評価しており、割引率の記載は省略しております。

2025/06/25 13:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び車両運搬具 2～18年

2025/06/25 13:00