建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 31～50年
機械及び装置 2～9年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法2014/06/25 10:39

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	18,869千円	19,893千円
機械装置及び運搬具	43,876	25,667

2014/06/25 10:39

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	125,594千円	120,077千円
土地	130,000	130,000

担保付債務は次のとおりであります。

2014/06/25 10:39

#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期増加額の主な内容

建物	セラミック部門設備	159,650
	照明機器部門設備	95,680
機械及び装置	セラミック部門設備	543,363
工具器具備品	セラミック部品設備	155,061

当期減少額の主な内容

建設仮勘定	セラミック部門設備	1,008,258
	照明機器部門設備	120,068

2014/06/25 10:39

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.前連結会計年度増減額のうち、主な増加額は建物附属設備の取得(5,835千円)であり、主な減少額は減価償却費(12,578千円)であります。
当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は建物附属設備の取得(117,490千円)であり、主な減少額は減価償却費(16,104千円)であります。

2014/06/25 10:39

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産及び投資不動産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法等を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 2～9年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法2014/06/25 10:39