固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 31～50年
機械及び装置 2～9年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他定額法2016/06/24 16:29

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	1,236千円	3,633千円

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	6,333千円	672千円
機械装置及び運搬具	22,045	27,630
その他	7,592	55
計	35,970	28,357

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#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:千円)

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産及び投資不動産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法等を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 2～9年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他定額法2016/06/24 16:29