有価証券報告書-第43期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 31～50年
機械及び装置 2～9年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法