有価証券報告書-第61期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産除く)
主に定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物
7年～50年
機械装置
12年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。
④投資不動産
定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
建物 耐用年数27年
⑤長期前払費用
定額法