ヤマックス（5285）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7100万
2010年9月30日 -64.63%: -1億1689万
2010年12月31日: -6695万
2011年3月31日: 2257万
2011年6月30日: -2億4485万
2011年9月30日 -62.25%: -3億9728万
2011年12月31日 -20.66%: -4億7937万
2012年3月31日: 5255万
2012年6月30日: -2億6877万
2012年9月30日 -91.19%: -5億1387万
2012年12月31日: -4億2325万
2013年3月31日 -2.89%: -4億3549万
2013年6月30日: -6847万
2013年9月30日 -49.32%: -1億224万
2013年12月31日: 4672万
2014年3月31日 +366.28%: 2億1786万
2014年6月30日 -77.42%: 4918万
2014年9月30日 +62.61%: 7998万
2014年12月31日 +226.09%: 2億6082万
2015年3月31日 +104.27%: 5億3277万
2015年6月30日 -91.5%: 4529万
2015年9月30日 +148.75%: 1億1267万
2015年12月31日 +134.88%: 2億6464万
2016年3月31日 +62.36%: 4億2966万
2016年6月30日: -1億4292万
2016年9月30日 -170.42%: -3億8648万
2016年12月31日: -1億3681万
2017年3月31日: 2億3918万
2017年6月30日 -67.13%: 7862万
2017年9月30日 +15.22%: 9058万
2017年12月31日 +252.88%: 3億1966万
2018年3月31日 +27.15%: 4億644万
2018年6月30日 -96.24%: 1527万
2018年9月30日 +178.38%: 4251万
2018年12月31日 +228.79%: 1億3978万
2019年3月31日 +123.41%: 3億1227万
2019年6月30日 -98.21%: 559万
2019年9月30日 +999.99%: 9624万
2019年12月31日 +116.63%: 2億849万
2020年3月31日 -8.91%: 1億8992万
2020年6月30日 -36.62%: 1億2037万
2020年9月30日 +27.09%: 1億5298万
2020年12月31日 +156.81%: 3億9288万
2021年3月31日 +24.95%: 4億9092万
2021年6月30日 -85.26%: 7234万
2021年9月30日 +198.6%: 2億1601万
2021年12月31日 +61.25%: 3億4832万
2022年3月31日 +1.63%: 3億5399万
2022年6月30日 -80.17%: 7018万
2022年9月30日 +261.57%: 2億5374万
2022年12月31日 +66.12%: 4億2153万
2023年3月31日 +32.35%: 5億5790万
2023年6月30日 -71.93%: 1億5662万
2023年9月30日 +209.83%: 4億8527万
2023年12月31日 +100.34%: 9億7220万
2024年3月31日 +42.63%: 13億8670万
2024年6月30日 -69.38%: 4億2461万
2024年9月30日 +90.18%: 8億753万
2024年12月31日 +93.76%: 15億6463万
2025年3月31日 +28.95%: 20億1763万
2025年6月30日 -74.63%: 5億1189万
2025年9月30日 +94.29%: 9億9454万
2025年12月31日 +68.03%: 16億7115万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 9:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 9:03
#3 会計方針に関する事項（連結）: ハ.未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ.小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 9:03