ヤマックス(5285)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億2021万
- 2009年3月31日 -1.25%
- 1億1871万
- 2010年3月31日 +4.65%
- 1億2423万
- 2011年3月31日 +3.72%
- 1億2885万
- 2012年3月31日 -0.86%
- 1億2774万
- 2013年3月31日 +5.51%
- 1億3478万
- 2014年3月31日 +4%
- 1億4016万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 1億4095万
- 2016年3月31日 +7.12%
- 1億5098万
- 2017年3月31日 -3.36%
- 1億4590万
- 2018年3月31日 -8.09%
- 1億3410万
- 2019年3月31日 +1.56%
- 1億3619万
- 2020年3月31日 +3.29%
- 1億4067万
- 2021年3月31日 -7.65%
- 1億2991万
- 2022年3月31日 -2.23%
- 1億2701万
- 2023年3月31日 +3.4%
- 1億3132万
- 2024年3月31日 -6.24%
- 1億2312万
- 2025年3月31日 -2.29%
- 1億2031万
- 2026年3月31日 +21.73%
- 1億4645万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1625万
- 2009年3月31日 -0.84%
- 1億1527万
- 2010年3月31日 +5.19%
- 1億2126万
- 2011年3月31日 +4.1%
- 1億2623万
- 2012年3月31日 -1.75%
- 1億2402万
- 2013年3月31日 +4.53%
- 1億2964万
- 2014年3月31日 +4.05%
- 1億3490万
- 2015年3月31日 +1.7%
- 1億3719万
- 2016年3月31日 +7.67%
- 1億4771万
- 2017年3月31日 -3.11%
- 1億4312万
- 2018年3月31日 -8.45%
- 1億3103万
- 2019年3月31日 +2.01%
- 1億3366万
- 2020年3月31日 +3.71%
- 1億3861万
- 2021年3月31日 -8.42%
- 1億2694万
- 2022年3月31日 -1.89%
- 1億2455万
- 2023年3月31日 +3.82%
- 1億2931万
- 2024年3月31日 -6.44%
- 1億2098万
- 2025年3月31日 -2%
- 1億1857万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
上記(1)に係るソフトウエアであります。
2.リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項2025/06/25 9:03 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 6~12年
工具、器具及び備品 3~10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/25 9:03 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 3~10年2025/06/25 9:03
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品……3~8年2025/06/25 9:03
(2)無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。