建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 5～40年
機械装置 2～15年
(2)長期前払費用
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/09/29 9:08

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日)		当事業年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)
建物	-千円		32千円
構築物	366千円		451千円

2014/09/29 9:08

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年6月30日)	当事業年度(平成26年6月30日)
建物	160,698千円	149,571千円
構築物	1,939千円	1,939千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/09/29 9:08