建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 5～40年
機械装置 2～15年
(2)長期前払費用
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/20 9:11

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年6月30日)	当中間会計期間(平成26年12月31日)
建物	149,571千円	144,409千円
構築物	1,939千円	1,939千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/03/20 9:11