建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 5～40年
機械及び装置 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/25 9:39

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年6月30日)	当中間会計期間(平成27年12月31日)
建物	139,250千円	134,449千円
構築物	1,380千円	1,380千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/03/25 9:39