構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 2～40年
機械及び装置 2～22年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/27 9:11

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成30年6月30日)		当中間会計期間(平成30年12月31日)
建物	112,271千円	(38,490千円)	108,364千円	(37,069千円)
構築物	828千円	(828千円)	690千円	(690千円)
機械及び装置	12,537千円	(12,537千円)	10,448千円	(10,448千円)

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/03/27 9:11

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 9:11