イトーヨーギョー(5287)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産関連事業の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 2272万
- 2013年6月30日 -77.89%
- 502万
- 2013年9月30日 +103.72%
- 1023万
- 2013年12月31日 +50.43%
- 1539万
- 2014年3月31日 +31.05%
- 2017万
- 2014年6月30日 -69.23%
- 620万
- 2014年9月30日 +97.79%
- 1228万
- 2014年12月31日 +53.64%
- 1886万
- 2015年3月31日 +34.29%
- 2533万
- 2015年6月30日 -74.03%
- 658万
- 2015年9月30日 +103.05%
- 1336万
- 2015年12月31日 +44.46%
- 1930万
- 2016年3月31日 +41.56%
- 2732万
- 2016年6月30日 -71.77%
- 771万
- 2016年9月30日 +99.74%
- 1540万
- 2016年12月31日 +54.43%
- 2378万
- 2017年3月31日 +27.78%
- 3039万
- 2017年6月30日 -83.99%
- 486万
- 2017年9月30日 +100.06%
- 973万
- 2017年12月31日 +51.91%
- 1478万
- 2018年3月31日 +35.47%
- 2003万
- 2018年6月30日 -75.61%
- 488万
- 2018年9月30日 +110.21%
- 1027万
- 2018年12月31日 +64%
- 1684万
- 2019年3月31日 +35.15%
- 2276万
- 2019年6月30日 -76.61%
- 532万
- 2019年9月30日 +99.4%
- 1061万
- 2019年12月31日 +77.55%
- 1884万
- 2020年3月31日 +43.82%
- 2710万
- 2020年6月30日 -74.63%
- 687万
- 2020年9月30日 +108.75%
- 1435万
- 2020年12月31日 +58.58%
- 2276万
- 2021年3月31日 +51.87%
- 3457万
- 2021年6月30日 -76.55%
- 811万
- 2021年9月30日 +114.92%
- 1743万
- 2021年12月31日 +54.84%
- 2698万
- 2022年3月31日 +41.99%
- 3832万
- 2022年6月30日 -70.67%
- 1124万
- 2022年9月30日 +93.29%
- 2172万
- 2022年12月31日 +47.73%
- 3209万
- 2023年3月31日 +32.62%
- 4256万
- 2023年6月30日 -75.9%
- 1025万
- 2023年9月30日 +93.8%
- 1987万
- 2023年12月31日 +52.86%
- 3038万
- 2024年3月31日 +32.3%
- 4020万
- 2024年9月30日 -48.36%
- 2076万
- 2025年3月31日 +87.61%
- 3894万
- 2025年9月30日 -47.08%
- 2061万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 当社は、「コンクリート関連事業」を中心に事業活動を展開しており、主に取り扱う製商品別に営業部門を設け、本社で統括しております。2025/06/26 15:04
報告セグメントは「コンクリート関連事業」、「建築設備機器関連事業」、「不動産関連事業」と致しております。「コンクリート関連事業」は、道路関連製品・バイコン製品を中心に製造販売を行っております。「建築設備機器関連事業」は、空調・給排水設備を中心とする建築設備機器の販売・施工・メンテナンスを行っております。「不動産関連事業」は、賃貸用マンション・オフィスビル等の賃貸を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- なお、セグメントと同一の区分であります。2025/06/26 15:04
事業の系統図は次のとおりであります。区 分 主 要 製 ・ 商 品 等 建築設備機器関連事業 空調設備を中心とする建築設備関連機器の販売・施工、メンテナンス 不動産関連事業 自社所有の不動産賃貸

- #3 報告セグメントの概要
- 当社は、「コンクリート関連事業」を中心に事業活動を展開しており、主に取り扱う製商品別に営業部門を設け、本社で統括しております。2025/06/26 15:04
報告セグメントは「コンクリート関連事業」、「建築設備機器関連事業」、「不動産関連事業」と致しております。「コンクリート関連事業」は、道路関連製品・バイコン製品を中心に製造販売を行っております。「建築設備機器関連事業」は、空調・給排水設備を中心とする建築設備機器の販売・施工・メンテナンスを行っております。「不動産関連事業」は、賃貸用マンション・オフィスビル等の賃貸を行っております。 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025/06/26 15:04
(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時従業員は( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) 建築設備機器関連事業 34 不動産関連事業 - 合計 125 (-)
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 - #5 研究開発活動
- 不動産関連事業2025/06/26 15:04
不動産関連事業における研究開発活動はありませんでした。
当事業年度における研究目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、省エネルギー課題に対して、民間事業者の資金とノウハウを活用し、照明や空調等の設備を改修することで削減された光熱水費によって、工事費や維持管理費を賄うESCO事業についても、継続的に情報収集や営業活動を行っております。2025/06/26 15:04
不動産関連事業におきましては、経営資源の有効活用を目的として、遊休不動産の積極的な課題解決に取り組んでまいりました。
また、営業活動以外でも、サステナビリティ及びCSR活動の一環として、寄付型自動販売機による寄付支援、また、国土交通省主催の「ボランティア・サポート・プログラム」等にも参加し、営業活動や技術開発だけでなく、環境問題を意識したSDGsへの活動についても積極的に取り組んでまいりました。 - #7 設備投資等の概要
- 2025/06/26 15:04