アジアパイル HD（5288）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 24億4800万
2009年3月31日 +11.68%: 27億3400万
2010年3月31日 +31.13%: 35億8500万
2011年3月31日 -14.95%: 30億4900万
2012年3月31日 -4.13%: 29億2300万
2013年3月31日 -3.63%: 28億1700万
2014年3月31日 +42.95%: 40億2700万
2015年3月31日 +10.21%: 44億3800万
2015年6月30日 +43.11%: 63億5100万
2015年12月31日 +3.84%: 65億9500万
2016年3月31日 +1.65%: 67億400万
2016年6月30日 -1.49%: 66億400万
2016年9月30日 -3.53%: 63億7100万
2016年12月31日 -1.24%: 62億9200万
2017年3月31日 +2.64%: 64億5800万
2017年6月30日 -2.25%: 63億1300万
2017年9月30日 +1.17%: 63億8700万
2017年12月31日 +0.09%: 63億9300万
2018年3月31日 +14.19%: 73億
2018年6月30日 -2.49%: 71億1800万
2018年9月30日 +7.32%: 76億3900万
2018年12月31日 +0.24%: 76億5700万
2019年3月31日 -1.2%: 75億6500万
2019年6月30日 -0.58%: 75億2100万
2019年9月30日 -1.66%: 73億9600万
2019年12月31日 -0.08%: 73億9000万
2020年3月31日 +0.69%: 74億4100万
2020年6月30日 +3.19%: 76億7800万
2020年9月30日 -0.23%: 76億6000万
2020年12月31日 -0.73%: 76億400万
2021年3月31日 -4.34%: 72億7400万
2021年6月30日 +6.78%: 77億6700万
2021年9月30日 -0.72%: 77億1100万
2021年12月31日 +1.93%: 78億6000万
2022年3月31日 -0.32%: 78億3500万
2022年6月30日 +0.34%: 78億6200万
2022年9月30日 +4.94%: 82億5000万
2022年12月31日 +2.11%: 84億2400万
2023年3月31日 -1.98%: 82億5700万
2023年6月30日 +11.6%: 92億1500万
2023年9月30日 +1.31%: 93億3600万
2023年12月31日 -0.79%: 92億6200万
2024年3月31日 -3.54%: 89億3400万
2024年6月30日 +0.48%: 89億7700万
2024年9月30日 -0.02%: 89億7500万
2024年12月31日 +0.21%: 89億9400万
2025年3月31日 +3.05%: 92億6800万
2025年6月30日 -1.48%: 91億3100万
2025年9月30日 -2.48%: 89億500万
2025年12月31日 +1.06%: 89億9900万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	33百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	2	9

2025/06/25 15:32

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
棚卸資産	150	625
建物及び構築物	335	330
機械装置及び運搬具	259	272

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/06/25 15:32

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
ジャパンパイル㈱福島工場	コンクリートパイル製造用工場	建物及び構築物	51
		機械装置及び運搬具	48
		土地	158
		その他(有形固定資産)	2
		その他(無形固定資産)	171

当社グループは、国内事業用資産については原則として工場単位でグルーピングを行っております。
上記資産グループには減損の兆候が存在し、今後の事業計画等から回収可能性を検討した結果、回収可能価額が当該資産グループの帳簿価額合計を下回ることが判明したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/25 15:32