- 5288
- 2026/10/09
- 時価
- 542億円
- PER 予
- 7.04倍
- 2010年以降
- 赤字-21.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.28-1.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.92%
- ROE 予
- 14.2%
- ROA 予
- 7.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アジアパイル HD(5288)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億7800万
- 2009年3月31日 +20.37%
- 4億5500万
- 2010年3月31日 -38.24%
- 2億8100万
- 2011年3月31日 -35.94%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 +12.22%
- 2億200万
- 2013年3月31日 -16.34%
- 1億6900万
- 2013年9月30日 -44.97%
- 9300万
- 2014年3月31日 +112.9%
- 1億9800万
- 2014年9月30日 -24.24%
- 1億5000万
- 2015年3月31日 +74.67%
- 2億6200万
- 2015年9月30日 -10.69%
- 2億3400万
- 2016年3月31日 +119.23%
- 5億1300万
- 2016年9月30日 -57.12%
- 2億2000万
- 2017年3月31日 +115.45%
- 4億7400万
- 2017年9月30日 -40.93%
- 2億8000万
- 2018年3月31日 +91.43%
- 5億3600万
- 2018年9月30日 -81.9%
- 9700万
- 2019年3月31日 +176.29%
- 2億6800万
- 2019年9月30日 +10.07%
- 2億9500万
- 2020年3月31日 +71.19%
- 5億500万
- 2020年9月30日 -62.97%
- 1億8700万
- 2021年3月31日 +57.22%
- 2億9400万
- 2021年9月30日 -59.18%
- 1億2000万
- 2022年3月31日 +119.17%
- 2億6300万
- 2022年9月30日 -51.71%
- 1億2700万
- 2023年3月31日 +107.87%
- 2億6400万
- 2023年9月30日 -5.3%
- 2億5000万
- 2024年3月31日 +81.2%
- 4億5300万
- 2024年9月30日 -69.98%
- 1億3600万
- 2025年3月31日 +105.88%
- 2億8000万
- 2025年9月30日 -34.29%
- 1億8400万
- 2026年3月31日 +84.24%
- 3億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億7600万
- 2009年3月31日 +18.88%
- 4億4700万
- 2010年3月31日 -37.14%
- 2億8100万
- 2011年3月31日 -35.94%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 +12.22%
- 2億200万
- 2013年3月31日 -16.34%
- 1億6900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※5 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/24 16:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費の総額 280百万円 339百万円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 16:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賃借料 712 740 研究開発費 280 339 のれん償却額 17 13 - #3 研究開発活動
- 各種技術資料の作成、営業部門の支援活動などの業務を行いました。また、知財担当は、特許の出願や調査など特許関係全般の業務のほか、既存特許の管理に取り組みました。当連結会計年度の特許出願数は7件となっています。「TPJ(トリプルプレートジョイント)」と「PJ(ペアリングジョイント)」の無溶接継手の研究会活動に参加しました。さらに、(一社)日本建築構造技術者協会や(一社)コンクリートパイル・ポール協会、(一社)日本基礎建設協会等の業界団体の委員会活動にも積極的に参加しました。2026/06/24 16:55
当連結会計年度の研究開発費の総額は、339百万円であり、セグメント別の内訳は、国内事業324百万円、海外事業15百万円であります。