仕掛品
連結
- 2017年12月31日
- 78億100万
- 2018年12月31日 -27.97%
- 56億1900万
個別
- 2017年12月31日
- 66億7400万
- 2018年12月31日 -25.83%
- 49億5000万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品、原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
②製品、仕掛品、半製品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
③貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/03/29 12:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/03/29 12:12
(b)製品、仕掛品、半製品
主として個別法による原価法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/03/29 12:12
②製品、仕掛品、半製品
個別法による原価法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
a.有価証券
(a)子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法
(b)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は部分純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
b.デリバティブ
時価法
c.たな卸資産
(a)商品、原材料
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)製品、仕掛品、半製品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/03/29 12:12