コバレントマテリアルの建物（純額）の推移 - 第一四半期

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 7～50年
機械及び装置 2～22年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/12/22 15:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
たな卸資産	6,216,355	(-)	-	(-)
建物及び構築物	9,161,007	(8,635,744)	8,676,209	(8,316,223)
機械装置及び運搬具	3,815,412	(3,118,084)	2,882,140	(2,710,475)

前連結会計年度は、ローン契約に対して担保を供しており、担保付債務は1年内返済予定の長期借入金1,488,000千円(1,488,000千円)です。当中間連結会計期間はコミットメントライン契約の総額3,000,000千円に対して担保を供しています。
なお、上記のうち、( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しています。

2014/12/22 15:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)、コバレントマテリアルアメリカ社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/12/22 15:00