半期報告書-第9期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)、コバレントマテリアルアメリカ社は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。