半期報告書-第9期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
時価のあるもの
中間連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品・半製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品・原材料・貯蔵品
移動平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、在外子会社については、先入先出法又は移動平均法に基づく低価法
① 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
時価のあるもの
中間連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品・半製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品・原材料・貯蔵品
移動平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、在外子会社については、先入先出法又は移動平均法に基づく低価法