建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/11/11 15:20

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械及び装置	85百万円	14百万円
建物等	2	13
撤去費用等	△1	0

2015/11/11 15:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団組成物件の帳簿価額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
機械及び装置	3,704	4,337
建物及び構築物	1,657	1,605
工具、器具及び備品	57	113

② 工場財団以外の帳簿価額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	12,403百万円	11,731百万円
建物及び構築物	940	823
機械及び装置	85	75

③ 同上担保による債務残高

2015/11/11 15:20

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額の主な内訳は、次のとおりであります。

			百万円
建物	旧転炉工場売却	44
	住之江工場売却	31

3 事業用土地の再評価差額については、( )内で内書表示しております。

2015/11/11 15:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法によっております。
なお、償却可能限度額まで償却が終了したものについては、償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/11/11 15:20