中山製鋼所(5408)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 122億300万
- 2009年3月31日 -5.48%
- 115億3400万
- 2010年3月31日 -4.05%
- 110億6700万
- 2011年3月31日 -3.5%
- 106億8000万
- 2012年3月31日 -10.89%
- 95億1700万
- 2013年3月31日 -80.21%
- 18億8300万
- 2014年3月31日 -8.76%
- 17億1800万
- 2015年3月31日 -7.97%
- 15億8100万
- 2016年3月31日 +6.83%
- 16億8900万
- 2017年3月31日 -1.24%
- 16億6800万
- 2018年3月31日 +3.6%
- 17億2800万
- 2019年3月31日 +98.21%
- 34億2500万
- 2020年3月31日 +1.14%
- 34億6400万
- 2021年3月31日 +1.15%
- 35億400万
- 2022年3月31日 +4.14%
- 36億4900万
- 2023年3月31日 +29.71%
- 47億3300万
- 2024年3月31日 +14.79%
- 54億3300万
- 2025年3月31日 +6.92%
- 58億900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- ※3 一部の設備を連結会社以外の者へ賃貸しており、その内容は以下の通りであります。2025/06/25 14:30
※4 一部の設備を連結子会社へ賃貸しております。帳簿価額(百万円) 建物及び構築物 機械及び装置 土地 工具、器具及び備品 1,484 167 802 1
※5 土地等の一部を賃借しており、年間賃借料は495百万円であります。なお、賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 14:30
建物及び構築物 10~50年
機械及び装置 5~17年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳2025/06/25 14:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 機械及び装置 47 百万円 82 百万円 建物等 7 10 撤去費用等 920 46 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ① 工場財団組成物件の帳簿価額2025/06/25 14:30
② 工場財団以外の帳簿価額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 機械及び装置 12,745 13,799 建物及び構築物 5,089 5,402 工具、器具及び備品 283 373
③ 担保付債務残高前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 土地 8,206 百万円 8,206 百万円 建物及び構築物 584 611 合計 8,791 8,817 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 14:30
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 圧縮記帳額 112 百万円 112 百万円 (うち、建物及び構築物) 3 3 (うち、機械及び装置) 109 109 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額の主な内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 14:30
2 当期減少額の主な内訳は、次のとおりであります。※1 建物 三泉シヤー本社事務所新築工事 204 百万円 ※2 機械及び装置 熱延ミルプロコン更新 401 REピニオンスタンドギヤ更新 282 粗補機ドライブ装置更新 211 仕上油圧制御装置更新 191 ※3 建設仮勘定 熱延ミルプロコン更新 401 REピニオンスタンドギヤ更新 280 粗補機ドライブ装置更新 208 三泉シヤー本社事務所新築工事 198
- #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に満期保有目的の債券及び取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に把握された時価は取締役会に報告されております。2025/06/25 14:30
差入保証金は、仕入先に対する営業保証金及び土地・建物等の賃貸借契約における保証金や敷金等であり、仕入先及び賃借先の信用リスクに晒されておりますが、定期的に主要先のモニタリングを行い、財務状況等の悪化等による回収懸念の早期把握や軽減を図っております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務並びに未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。