建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械及び装置	14百万円	15百万円
建物等	13	14
撤去費用等	0	33

2016/06/28 13:16

#3 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団組成物件の帳簿価額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
機械及び装置	4,337	5,061
建物及び構築物	1,605	1,767
工具、器具及び備品	113	160

② 工場財団以外の帳簿価額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地	11,731百万円	10,771百万円
建物及び構築物	823	746
機械及び装置	75	―

③ 同上担保による債務残高

2016/06/28 13:16

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額の主な内訳は、次のとおりであります。

			百万円
建設仮勘定	1-3工場用コンプレッサー切替工事(機械及び装置、建物に振替)	182
	境界フェンス・仕切壁・消防設備設置工事(主に建物に振替)	84
	エネルギー遠隔監視システム変更切替工事(機械及び装置に振替)	79

3 事業用土地の再評価差額については、( )内で内書表示しております。

2016/06/28 13:16

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法によっております。
なお、償却可能限度額まで償却が終了したものについては、償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:16