建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、一部の建物及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～31年
機械及び装置 8年～14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/11/08 9:26

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	場所	種類	金額
特殊鋼鋼材事業関連資産	インドネシア	建物及び構築物	662
		機械装置及び運搬具	2,810
		その他有形固定資産	3,019
		のれん	2,727
その他無形固定資産	402
素形材事業関連資産	タイ	建物及び構築物	55
		機械装置及び運搬具	226
		その他有形固定資産	111

(注) 素形材事業に属する鋳造磁石事業の撤退に伴う減損損失は含まれておりません。
(減損損失の認識に至った経緯)

2024/11/08 9:26

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～33年
機械装置及び運搬具 4年～14年

2024/11/08 9:26

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、一部の建物及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2024/11/08 9:26