日本鋳造（5609）の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 5億6800万
- 2010年12月31日 -27.46%
- 4億1200万
- 2011年12月31日 -72.57%
- 1億1300万
- 2012年12月31日 +102.65%
- 2億2900万
- 2013年12月31日
- -9500万
- 2014年12月31日
- 3800万
- 2015年12月31日 +13.16%
- 4300万
- 2016年12月31日
- -1億8200万
- 2017年12月31日
- 6億7000万
- 2018年12月31日 -24.33%
- 5億700万
- 2019年12月31日 -53.45%
- 2億3600万
- 2020年12月31日 +14.83%
- 2億7100万
- 2021年12月31日 +85.98%
- 5億400万
- 2022年12月31日 -22.82%
- 3億8900万
- 2023年12月31日 +84.32%
- 7億1700万
- 2024年12月31日 -74.9%
- 1億8000万
個別
- 2025年12月31日
- 3400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上は、半導体製造装置向け鋳鋼品が減少しましたが、その他の製品では豊富な受注残を背景に、鉱山機械向け鋳鋼品や支承、建築物用柱脚が増加しました。2024/02/08 10:12
これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は、11,793百万円(前年同期比11.6%増)となりました。営業利益は、原材料価格、電力料等は横ばいで推移したことにより717百万円(同84.4%増)となりました。
以上の結果、当第3四半期連結累計期間の経常利益は709百万円(同85.9%増)となりました。なお、池上地区での操業を2023年9月に終了し、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用した結果、第2四半期連結累計期間に減損損失227百万円が発生し、棚卸資産評価減等その他の損失と合わせ工場再編損失として特別損失268百万円を計上しており、親会社株主に帰属する四半期純利益は317百万円(同25.1%増)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
