構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械及び装置、車両運搬具	2～9年

無形固定資産:定額法
なお、特許実施権については7年の定額法によっております。また、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/06/17 11:55

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	15百万円	4百万円
構築物	4 〃	1 〃
機械及び装置	8 〃	3 〃

2014/06/17 11:55

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	19百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	8 〃	3 〃

2014/06/17 11:55

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	836百万円	( 651百万円)	782百万円	( 603百万円)
機械装置及び運搬具	38 〃	( 38 〃 )	30 〃	( 30 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/17 11:55

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物12百万円、機械装置及び運搬具321百万円、その他25百万円であります。

2014/06/17 11:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2014/06/17 11:55