構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械及び装置、車両運搬具	2～10年

無形固定資産:定額法
なお、特許実施権については7年の定額法によっております。また、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	4百万円	0百万円
構築物	1 〃	―
機械及び装置	3 〃	1 〃

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	3 〃	1 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	782百万円	( 603百万円)	730百万円	( 556百万円)
機械装置及び運搬具	30 〃	( 30 〃 )	23 〃	( 23 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物12百万円、機械装置及び運搬具321百万円、その他25百万円であります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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