	前事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度 (自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
建物	4百万円	3百万円
機械及び装置	2 〃	3 〃
工具、器具及び備品	0 〃	0 〃

2017/06/16 13:10

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当連結会計年度 (自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	2 〃	3 〃
その他	0 〃	0 〃

2017/06/16 13:10

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 当連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物3百万円、機械装置及び運搬具2百万円、その他1百万円であります。

2017/06/16 13:10

#6 有形固定資産等明細表（連結）

設仮勘定の当期増加額のうち、主なものは国庫補助金の返納分であります。
2 無形固定資産については、資産総額の1%以下のため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略いたしました。
3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
4 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2017/06/16 13:10

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成28年3月31日)	当事業年度(平成29年3月31日)
たな卸資産評価損	2 〃	81 〃
固定資産減損損失	―	101 〃
その他	28 〃	23 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2017/06/16 13:10

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
たな卸資産評価損	2 〃	81 〃
固定資産減損損失	―	101 〃
欠損金	―	9 〃

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2017/06/16 13:10

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法によっております。

2017/06/16 13:10