構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械及び装置、車両運搬具	2～10年

無形固定資産:定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2022/12/19 10:31

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	8百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	24 〃	4 〃

2022/12/19 10:31

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	575百万円	( 419百万円)	528百万円	( 377百万円)
機械装置及び運搬具	8 〃	( 8 〃 )	4 〃	( 4 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2022/12/19 10:31

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2022/12/19 10:31