構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物	14百万円	13百万円
構築物	0 〃	5 〃
機械及び装置	8 〃	4 〃

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	18百万円
機械装置及び運搬具	9 〃	4 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年3月31日)		当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物	348百万円	( 214百万円)	308百万円	( 179百万円)
機械装置及び運搬具	0 〃	( 0 〃 )	0 〃	( 0 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

2 機械及び装置の当期増加額の主なものは自動溶接補修ロボット及び門型5面加工機であります。
3 当期減少額欄の()は内数で、減損損失による減少として建物152百万円 構築物14百万円 機械及び
装置58百万円 車輛運搬具0百万円 工具、器具及び備品1百万円が含まれております。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械及び装置、車両運搬具	2～10年

無形固定資産:定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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