定資産の減価償却の方法
有形固定資産(投資不動産を含む)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却をしております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～65年
機械及び装置 9年
無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/03/30 16:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	鋳造工場焼鈍炉更新工事(機械設備)	222,609千円
機械及び装置	鋳造工場コアノックアウトマシーン工事	60,850千円
構築物	総務一般組立工場駐車場アスファルト舗装	4,503千円
建設仮勘定の増減については、上記の機械及び装置の増加にかかるものです。

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#3 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

3. 当事業年度末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価に基づく金額を適切に市場価格を反映させていると考えられる指標を用いて時点補正した金額によっております。その他の物件については一定の評価額や適切に市場価額を反映していると考えられる指標に基づく価額等を時価としております。
4. 上記の貸借対照表計上額には、構築物・器具及び備品は含まれておりません。
当事業年度(自平成29年1月1日至平成29年12月31日)

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