日本冶金工業(5480)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 480億4700万
- 2009年3月31日 +0.89%
- 484億7400万
- 2010年3月31日 +0.46%
- 486億9800万
- 2011年3月31日 +0.28%
- 488億3200万
- 2012年3月31日 -1.03%
- 483億2800万
- 2013年3月31日 +1.4%
- 490億700万
- 2014年3月31日 -1.76%
- 481億4600万
- 2015年3月31日 +0.59%
- 484億3000万
- 2016年3月31日 +0.12%
- 484億8600万
- 2017年3月31日 +1.11%
- 490億2200万
- 2018年3月31日 +0.83%
- 494億3100万
- 2019年3月31日 +2.91%
- 508億7000万
- 2020年3月31日 +0.66%
- 512億500万
- 2021年3月31日 +1.24%
- 518億4200万
- 2022年3月31日 +5.55%
- 547億2000万
- 2023年3月31日 +2.76%
- 562億3300万
- 2024年3月31日 -0.03%
- 562億1700万
- 2025年3月31日 +6.47%
- 598億5400万
- 2026年3月31日 +2.71%
- 614億7800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/25 9:38
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 8~50年 機械装置及び運搬具 7~30年
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 9:38
当連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物5百万円及び機械装置及び運搬具66百万円であります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 28 百万円 33 百万円 機械装置及び運搬具 1,083 1,147